要約
近年、企業は製品開発のプロセスにおいて消費者と共に製品開発を行う消費者参加型製品開発事例が多く見られる。消費者参加型製品開発に関する環境の向上や有効性が示される一方で、様々な先行研究において消費者参加型製品開発が継続せず、休止・撤退が散見され、いまだに製品開発手法の一つとして確立していないという報告もされている。
本研究では、消費者参加型製品開発の実践において、継続の要因として先行研究から、Ｈ１「高い販売成果があること」、Ｈ２「自社販売チャネルを有していること」、Ｈ３「ブランドコミュニティを有していること」、Ｈ４「高い製品関与度があること」の4点の仮説を立てた。
そこで消費者参加型製品開発を実践した12社の企業に対して、インタビュー調査を行い、取り組みを継続する要因と、それらの因果関係を明らかにした。
検証の結果、我々が当初に挙げた取り組みが継続する要因の仮説から販売成果を外し、新たに製品開発を導入背景とすることを要因に加えた。これら四つの要因には因果関係があり、一定の因果ループが存在することが分かった。
キーワード ： 消費者参加型製品開発 継続要因 因果ループ ユーザー・イノベーション
荒井隆成・秋田康一郎・大伴崇博・清水秀樹・橋本和人・持田一樹・西川英彦(2015)「消費者参加型製品開発の継続要因」『日本マーケティング学会ワーキングペーパー』Vol.1 No.1、日本マーケティング学会 ワーキングペーパー2015 / トップダウンロード賞
